2023年5月25日（木）に「社内起業家 セミナー（大企業によるフードテック特集）」を実施いたしましたので、ご報告いたします。
本セミナーでは、実際に、大手企業で新規事業の立ち上げに取り組んでいる2名の方をゲストにお招きしてアイディアの発想から、社内起業のきっかけ、どのように事業を立ち上げているのか、そこでどんな経験をされているのかお話をお伺いました。
本セミナーは、女性の社内起業家の育成活動を行っているイントラプレーヌ協会と共同開催いたしました。
下記に、当日の様子について、サマリーをご報告いたします。
- パネラー自己紹介＆事業紹介
【道江氏】
株式会社askenは食事管理アプリを開発・運営している会社です。親会社のグリーンハウスに新卒で入社しました。その後、新規事業を行うという公募があり、応募して参加しました。そこから15年間、あすけんというサービスを行っています。あすけんは現在会員が850万人で、主にダイエット目的などでご利用いただいています。ユーザーさんが記録した食事データは50億件にもなり、そのビッグデータを基に食事改善などの知識を本にまとめています。4月26日には新著「結局これを食べるが勝ち」を出版しました。
株式会社askenは、社員46名の会社です。私たちは「人々の明日を、今日より健康にする」というミッションを掲げて活動しています。健康と食・栄養学とテクノロジーを融合させた領域を事業の中心としており、食に特化したプロダクトを開発しています。
親会社のグリーンハウスは、創業七十六年目の老舗のフードサービスカンパニーです。事業内容は多角化しており、中でも最も大きな部門は社員食堂です。学校給食も提供しています。ヘルスケア部門では病院などの食事を受託し、レストラン事業では「とんかつのさぼてん」などを展開しています。近年ではホテル運営にも力を入れています。
現在の社員数は約7000人で、そのうち8割が女性です。そのため、私も会社の中で活躍しやすい環境です。一日に提供している食事の数は100万食にも及び、海外展開も行っており、海外進出した企業の社員食堂なども手がけています。
その中であすけんは、ユーザー登録850万人に達し、グループの中でも認められる存在になっています。あすけんは、栄養士のアドバイスが特徴の食生活改善アプリです。食事を記録していただくと、栄養素の過不足が瞬時に分かるようになっています。AI栄養士がおり、食事のアドバイスを自動で提供するサービスです。食事の写真を撮ると、自動的にトマトソーススパゲティやサラダなどを判別する画像解析の技術や、食品の裏にあるバーコードを読み込んで記録することもできます。
バーコードで市販食品を記録する機能を作るための情報収集は地道な作業で大変でした。最初は私たち自身でバーコードを収集していましたが、ローンチしてからはユーザーの皆さんが教えてくれるというシステムになりました。
ユーザーの皆さんには3ヶ月使用いただくと、体重がマイナス4.6キロ減少するという効果が確認されています。
現在、会員数は850万人になっており、一昨年と昨年はApp StoreとGoogle Playのヘルスケアカテゴリでダウンロード数や売上ともにナンバーワンになりました。さまざまな賞もいただいており、Google Playのベストオブ2022ユーザー部門の大賞など2つの栄誉にも輝きました。本当に嬉しかったですし、この道を選んでよかったと思いました。
しかし、ここまでの道のりには15年かかりました。そのうちのほとんどは困難な時代でした。親会社がフードサービス業である一方、私たちはIT企業という異なる業種で取り組んでいたため、親会社の方々に取り組みを説明し理解してもらうことやユーザーに利用してもらい収益化するまでの苦労などもありました。今日はそんな苦労したこともお話ししたいと思います。
【遠山氏】
東洋製罐グループは容器を製造している会社です。創業から105年が経ち、社員数は2万人弱です。私はその中でガラスびんの製造に関わる会社に入社しました。
入社当初は海外事業担当として、ガラスびん製造技術の輸出に従事していました。韓国とエジプトを担当し、現地の工場へ日本の技術者を派遣したり日本の工場で研修生を受け入れたり、生産性を向上させるための調整役を10年ほど務めました。
日本国内でのガラスびん需要が減少していく状況から、新たな市場の開拓が必要と考え、自ら進んで新市場開拓部門に異動しました。そして、2019年には東洋製罐グループ全体で社会課題の解決と事業の将来性拡大を両立させるため、イノベーションプロジェクト（OPEN UP! PROJECT）が始動しました。その中で、シンガポール拠点で活動する機会が公募され、私は志願してシンガポールに移りました。
実は、異動したもののシンガポールで何を行うかは決まっておらず、現地で自らが見つけるという状況でした。その中で、Shiok Meatsというスタートアップ企業と出会いました。Shiok Meatsは、細胞性エビ（いわゆる培養肉）を開発しているスタートアップ企業で、2018年に2人の女性技術者によって設立されました。彼女らは食糧危機を解決したいということで、東洋製罐グループも出資し、アジアの食卓に細胞性食品を提供するための事業共創に取り組んでいます。私たちは新しいサステナブルフードのバリューチェーンの構築を目指しています。
当初は、3人でシンガポールに赴任していましたが、2人が交代で帰国しました。しかし、新型コロナウイルスのパンデミックにより、新任者のシンガポールへの渡航が難しくなりました。その結果、一人で業務をこなす状況となり、いつの間にか現地代表（部門責任者）となりました。培養肉を食べたことがないという人がほとんどだと思いますので、どのようにして世に広めていくかというフェーズで試行錯誤しています。
2050年には世界の人口が98億人になると予測され、全ての人々の胃袋を満たすにはカロリーベースで現在の供給量の60%増加が必要であるという衝撃的なデータが示されました。この課題に対して、2015年に採択された持続可能な開発目標（SDGs）では、2030年までに飢餓を撲滅し、世界人口を支えていくという目標が掲げられました。
それを受けて、フードテック産業が急速に発展しています。食糧危機の中でも特に足りないと言われているのが、動物性のタンパク質です。どこで不足するかというと、アジアやアフリカの新興都市部で顕著になると言われています。
これらの地域は人口増加の中心地であり、経済成長が著しく、中流階級の増加に伴い、従来はあまり食べられなかった肉（動物性タンパク質）の需要が急速に増えると予測されています。
一方で、タンパク質の供給側では、気候変動や環境破壊により、本来得られるはずの作物や魚、肉が減少していくという問題が起こっています。また、都市化に伴い用地が減少しているという状況もあります。これらの要因から、2030年までに需要と供給のバランスが懸念されています。
さらに、新型コロナウイルスは食料供給にも打撃を与え、世界各国で人々がスーパーに買い占めに走るという事態が発生しました。その結果、各国では食料を新興国で生産して都市に運搬し消費するという仕組みから、自国内で食料を確保する必要性が生まれました。この状況に対して、各国政府も取り組みを始めている状況です。
培養肉は、動物を飼育するのではなく、動物から採取した細胞を培養することで作られる食品です。この技術により、効率的に食品を生産することができます。
1980年代には製造方法の特許が出されましたが、2013年にオランダで初めてプロトタイプのハンバーガーが開発されたことで、実用化への道が急速に進んでいます。培養肉の特徴は、動物を殺さないだけでなく、従来の畜産に比べてCO2の排出量を減らし、用地や水、エネルギーの使用量も削減できる持続可能な生産が可能であると言われています。
現在の肉と同じものを作ることだけが目標ではなく、既存の肉とは異なる次世代の肉「2.0」「3.0」を目指して開発が進んでいます。
例えば、少量でも栄養価の高い肉をつくることが可能になると、アスリートや高齢者、子供など食事量が少ない人々でも効果的に栄養を摂取できるのではないかと期待されています。食感や味わいなど従来にない美味しさを追求する取り組みも進行中です。
個人的な思いとしても、安全で美味しい食品を皆さんの食卓に提供したいと考えています。この取り組みをやらせてくれている会社に感謝しつつ、このフードテックを早く実現したいと思っています。
- モデレーター自己紹介＆事業紹介
【椿氏】
新卒で総合商社の食料カンパニー に配属されました。商社に入社したのは海外で事業を展開したいという思いからでしたが、「それは10年後かもしれない」と言われ、待つことができないと感じ、もう少し早く活躍できる環境への転職を考え、サイバーエージェントに入社しました。
入社して半年後には、事業プランコンテストの第一回が行われ、私は手を挙げて参加し、グランプリを受賞しました。その後、24歳の時に女性向けのコスメのサンプリングキットを販売するeコマースの事業の責任者に就任しました。最初は何も分からなかったですが、がむしゃらに頑張り、1年で一定の成果を上げることができました。その後、その事業を終了し、次の事業の立ち上げに取り組みました。
次は、サイバーエージェントとサイボウズの合弁会社で5年間事業責任者を務め、 最終的には代表取締役も務めました。その間に親会社が変わり、その後も1年に1つずつのペースで以下のような事業を立ち上げています。
· アドテクノロジーを軸にした事業の立ち上げ
· サンフランシスコからアドテクノロジーの事業を連れてきて事業化
· 出資先との事業立ち上げ
· 中国とのプロジェクトで、利用状況に応じてアプリをレコメンドするようなアルゴリズムを作る事業の立ち上げ
· 大企業とニュースサイトを作る
プライベートでは出産後、ワーキングマザーの事例を共有するメディア「パワーママプロジェクト」を立ち上げました。その後、転職し、日本に住む外国人向けの海外メディアを展開するスタートアップ企業の取締役（COO）に就任しました。私の夫がブラジル人であり、日本に住む外国人が抱える困難さを知っていたので、顧客のペインを理解する強みを活かして、 マーケティングやセールスの統括を担当し、彼らを支援する方法を模索しました。
その後、フリーランスとして新しい事業に携わり、市場の需要を感じ、メンタリング株式会社を立ち上げました。上場企業の社外取締役に就任したことをきっかけに、社外取締役のコミュニティを形成しました。
私は事業責任者の女性を増やしたいという思いを持っています。自分の中長期テーマは、2030年に女性役員を30％にすることです。日本企業の女性取締役が少ない問題を解決するには、事業責任者を増やすのが一番早いと思っています 。社内の女性事業責任者を増やすべく、事業を成功させるために、新規事業立ち上げ支援を行っています。
- Q&Aセッション
新規事業をすすめるにあたり、大変だったところは？
【道江氏】
最初は社内の一部署のような形でスタートし、親会社の顧客向けのBtoB（法人向け）のビジネスモデルで展開しました。
2008年からメタボ健診が実施されることが発表されて、メタボ健診でメタボと診断された方々は、特定保健指導の対象となり、管理栄養士などから食生活の指導を受けることが義務化されました。あすけんはこのニーズに着目して、親会社の社員食堂の顧客数は500社〜600社を対象に健康サービスを提供することを目指しました。ローンチ後に様々な取り組みを行い、100社以上に営業しましたが、なかなか売り上げにつながりませんでした。ヒアリングではよい反応でも、実際に支払いをしていただくまでには至らなかったのです。親会社のお客様が存在する状況であったにもかかわらず、事業が軌道に乗らなかった最初の試練でした。
【遠山氏】
シンガポールでShiok Meatsへの出資をして以来、良いことも大変なこともあり、毎日がジェットコースターのような感じです。上下の波が激しいです。
現在、培養肉の製造販売が認められているのはシンガポールだけで、世界的に販売できる企業は一社のみです。
日本の状況は、自民党内でスタディグループが組まれ、総理大臣が「培養肉は成長領域」という発言をしています。産業界は、農水省や関連省庁、アカデミアなどと共に動き始めています。この状況はチャンスでもありますが、時期尚早かもしれないと悩むことも多くあります。
シンガポールでは日本で実現できないことが先に実現できるという点は自社にとってチャンスです。私はシンガポールにいるので、シンガポールで先に事業を進めればいいのではないかと考えています。そこで得た成果を日本の法規制・事業環境構築の促進要因として持ち帰る、日本に市場ができたときに、私たちは先に入っているという状況を目指したいと考えています。
これは本当に困難な道です。日本の政府、企業、アカデミアなどとシンガポールのスタートアップ企業のスピード感は全く異なり、「なぜ日本は進まないのか」とシンガポールのスタートアップ企業から言われます。「日本の魅力的な技術やマーケットを活用するには時間がかかるが、進めば素晴らしいパートナーになれる」とシンガポール側に伝え、日本側にも「今ここに乗り込むべき」と伝えます。両方を並行して進める必要があるため、楽しい反面、とても大変です。
培養肉について、どのように栄養や味を良くしていくのか？
【遠山氏】
既存の肉でも、味や栄養価を高めるために餌や育てる環境を改善していきます。同様に、細胞を育てる際には、アミノ酸や様々な栄養素を与えて成長させます。そのレシピによって、味や栄養価が変わると言われています。筋肉と脂肪をそれぞれ成長させ、それらを組み合わせていくイメージです。例えば、「脂肪○％のお肉」といった具体的な設計が可能になり、フードデザイナーのような職業が生まれるかもしれません。自分に合った肉をデザインし、作り上げていくというのは興味深い領域だと思います。実際に、イスラエルの３Dプリンター企業が、デモ機を開発し、タブレットで肉の部位や脂肪の割合を選ぶと好みのステーキが作られるという世界が現実味を帯びてきています。
植物肉に魚の培養脂肪を添加することで、ジューシーでありながら栄養価の高い肉を作る開発をしている企業もあります。栄養とは少し外れますが、甲殻類では、アレルギーの原因となるアレルゲンを培養過程で除去できるかという研究も始まっています。甲殻類が好きだけれども（アレルギーのために）食べられない人に向けた甲殻類が作られるかもしれません。このような新たな可能性が次々と現れることは興味深いです。
なぜエビを培養対象として選んだのか？
【遠山氏】
2019年に、Shiok Meatsと出会いました。当時、世界では「牛のゲップがCO2を排出する」といった議論から、牛肉の代替手段に挑む企業が注目されていました。その中で、Shiok Meatsは甲殻類に特化した技術開発に取り組んでいました。
なぜかと言うと、甲殻類はアジアを中心に非常に人気のある食材でありながら、エビの養殖環境が問題視されていたからです。エビは病気にかかりやすく、近年日本でも養殖場のエビが全滅したというニュースが何度も報じられています。病気を防ぎ、生産性を向上させるために、化学薬品を使用してしまうと、その排水によって環境が悪化してしまいます。
持続可能な方法で、人々が望む食材を作るために、私はエビや他の甲殻類をターゲットにすることが良いのではないかと考えました。また、東洋製罐グループがシーフードの缶詰（ツナ缶）から事業をスタートしているため、シーフードに関する知識や創業の思いも強くあり、親和性が高いと感じました。
新規事業が本業と少しずれているメリット、デメリットは何か？
【道江氏】
親会社がフードサービス企業であるため、「食と健康」に関しては共通のミッションを持っています。しかし、フードサービス企業とIT企業では、「企業文化」が異なります。
フードサービス企業はピラミッド型の組織でありオペレーションマニュアルに基づいて店舗を運営します。一方、askenではほとんどのメンバーがIT企業出身であり、IT企業は自由でフラットな意見の交換が行われる文化が特徴です。
些細なことですが、服装も異なります。親会社はスーツとネクタイが必要なため、asken内で服装を自由にするというのも難しく、最初に採用したエンジニアにはスーツ着用をお願いしていましたが、次に入ってきたエンジニアはスーツを着るのは絶対に嫌だと拒否しました。この問題を解決するために、親会社の上層部に文化の違いなどを説明し、時間はかかりましたが服装の自由化を実現することができました。こういった些細なことなのですが、ちゃんと説明をし理解をしてもらうこと、その繰り返しで今があるのかなと思います。
「異質を良し」として、グループ内での存在感をどんな風に出しているのか？
【道江氏】
最初はグループ内で「ちょっと異質な人たちがいるな」とみられていたと思います。私たち自身も「自分たちは既存事業とは違う人たちなんです」というスタンスであえているようにしていました。
IT企業では事業を継続させるためにはエンジニアを採用する必要があります。そのためには、「こうした環境や制度、文化が必要である」といった要素を事業と結びつけ、一貫して「この事業の成長には絶対に必要です」と訴え続けてきました。その結果、親会社の上層部や人事部からは「askenだから仕方がないね」と理解してもらえるようになりました。
最近はDX（デジタルトランスフォーメーション）が注目されていますが、私たちの親会社も昨年、イノベーションセンターを設立し、全体として、DX推進や新規事業に取り組むことが始まりました。その際に「askenが先行していることをグループ内で良い事例として（親会社に）戻してほしい」と言われるようになりました。これからは、良い事例を多く共有してグループ全体のDXや新規事業創出にも貢献できたらと考えています。
大企業では新規事業を通して、若手社員を変革人材に育てるという意味合いをもつ会社も多いと思うが、それぞれの会社で育成という意味合いで何か感じられることはあるか？
【遠山氏】
現在、私のチームは4名ですが、私以外全員が20代です（日本人3名、ローカル1名）。東洋製罐グループの平均年齢が40代であることを考えると、明らかに若いチームです。会社側は「変革の人材」「事業開発の人材」として非常に期待しています。
経営陣は、「新しいことに挑戦してほしい」と私たちを応援してくれています。また、シンガポールに来るという決断についても、素晴らしいと後押ししてくれています。
一方で、応援するだけでなく、実際に「支援する」人々、特にミドル層が本気で支援しようとするかが重要です。「若手に挑戦の場を提供している」というだけではなく、若手が相談してきたに本気で受け止めることが必要です。
活動から得たものを事業にどう活かすかという部分は、まだ若手社員には難しいものです。部長や課長などのミドル層が本気で取り組み、彼らをどうドライブさせるかが重要です。海外事業や新規事業に取り組む中で、若手は孤独を感じます。そうすると、誰かが反応してくれるところ、東洋製罐グループで言えば「既存領域、容器に近い」ことに引っ張られ、自身のアイディアの幅を狭めてしまう傾向が出ています。これは私の課題でもあり、日本の経営陣や他部門のミドル層と話し合っています。
新規事業をやるにあたり、社内の周りの人たちにはどうみられているか？
【遠山氏】
特に若い世代や女性から声をかけていただきました。先輩方からは、これまで女性が海外で事業責任者を務めることがなかったと言われました。多少はキラキラして見えるのかもしれません。
実際にはそうでもないと思いながらも、私が楽しそうにやっていないと「次の人」は絶対に現れません。苦しい現実を伝えながらも、「楽しくやっていると思われたい」という気持ちは強くあります。特に後輩に対しては、そのことを強く意識しています。
【道江氏】
社内では頻繁に「すごいね！」「活躍しているね！」と言われます。
私は新しいことに挑戦したいと思っている人たちが、実際に挑戦できる環境を作りたいと考えています。みんなが積極的に手を挙げられるようになり、言いたいことを言えるようになることを目指しています。そのためにも、自分自身が楽しい、明るいオーラを出していくことが必要です。また、謙虚さを忘れずに、「いつも支援していただいてありがとうございます」という言葉をたくさん口にするようにしています。
【椿氏】
新規事業は苦労やうまくいかないことが多いです。しかし、「楽しい！」というオーラを出すことは非常に重要だと思います。楽しいオーラをだしていると、周囲の人々が手を貸してくれます。
「巻き込み力」も非常に重要です。特に大企業で新規事業に参加する人々は、優等生の傾向がありますが、「助けてください」とか「手伝ってください」と言えるかどうかは非常に重要です。
新規事業にチャレンジしている、もしくはチャレンジしようとしている人への応援メッセージ！
【道江氏】
社内で（新規事業について）公募があったときなど、迷うこともあるかもしれません。しかし、目の前に現れたチャンスは逃さずにつかんだ方が、人生が確実に楽しくなると私は思います。そのような機会が巡ってきたら、ぜひチャレンジしてみてください。
もしも自分自身がやりたいことがある場合、社内でその機会がなかったとしても、それをずっと言い続けることは大企業の中では重要だと思います。その結果、中長期的にはやりたいことができることも多くあると思います。
【遠山氏】
現在、ボタンを押したらステーキが出てくるみたいな漫画やアニメのようなことが行われようとしていて、世界中で「肉って何？」という肉の定義に関する議論が広がっています。この面白いムーブメントには、宗教家やデザイナー、学校の先生や学生など、さまざまな人々が参加しています。自分がこのようなムーブメントに参加できることや自社が貢献できる可能性があることに気づいた瞬間、私はとても楽しくて「やりたい！」と思いましたし、会社に所属していて良かったと感じました。
皆さんにも「これだ！」というものが現れるかもしれませんし、すでに現れているかもしれません。一度乗り込んでみると、たとえ失敗しても、面白い人々と出会い、一緒に頑張れると思います。
当日は、上記には書ききれないほど、エネルギッシュでリアルかつ楽しいトークが繰り広げられました。お三方の前向きな姿勢は、聞いている側もとても元気づけられました！椿さん、道江さん、遠山さん、ご参加いただいたみなさま、本当にありがとうございました！
本記事に関するご質問やコメント、疑問に感じた点がございましたら、ぜひ、お問い合わせフォームよりご連絡ください。最後までお読みいただきありがとうございました。
一般社団法人日本イノベーション協会
事務局
高橋佑季
